地震リスクの調べ方｜J-SHISで揺れやすさを確認【JikoDB】

J-SHIS（地震ハザードステーション）を活用して物件周辺の揺れやすさを確認する方法

1. 地震リスクを調べる重要性

日本は世界有数の地震大国であり、物件選びにおいて地震リスクの確認は不可欠です。同じ市区町村内でも、地盤の特性や活断層との距離によって揺れやすさは大きく異なります。

地震リスクは不動産取引における重要事項説明の対象ではありませんが、住まいの安全性を左右する重要な要素です。防災科学技術研究所が提供するJ-SHISを活用することで、地点ごとの地震リスクを無料で確認できます。

J-SHIS（Japan Seismic Hazard Information Station）は、国立研究開発法人防災科学技術研究所が運営する地震ハザード情報公開サービスです。地震調査研究推進本部が公表する「全国地震動予測地図」のデータを地図上で確認できます。

J-SHISは以下の手順で利用できます。

地図の見方のコツ

地図を拡大すると、より詳細な地域ごとのリスクの違いが見えてきます。特に河川沿いや埋立地は周辺と比べてリスクが高い傾向があります。

J-SHISで最も注目される指標が「今後30年以内に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率」です。この確率は地点ごとに算出されており、色分けで表示されます。

確率の読み方に注意

3%という確率は低く感じるかもしれませんが、30年間で3%は決して無視できない数値です。参考までに、火災保険の保険事故率よりもはるかに高い確率です。地震リスクが低い地域でも、十分な備えは必要です。

同じ地震でも、地盤の特性によって揺れの大きさは異なります。J-SHISでは「表層地盤増幅率」として、地盤の揺れやすさを数値で確認できます。

河川沿いの低地、埋立地、かつての沼や池を埋め立てた土地などは、表層地盤増幅率が高くなる傾向があります。液状化のリスクとも関連するため、注意が必要です。

JikoDBでは、物件詳細ページの「災害リスク」セクションで地震に関するリスク情報を表示しています。ハザードマップデータに基づき、物件所在地の災害リスクを自動判定しています。

JikoDBの検索機能では、住所を入力するだけで地震リスクを含む地域の総合リスク情報を確認できます。事故物件情報と合わせて、災害リスクも一括でチェックできるのがJikoDBの特徴です。

物件を検討する際に確認すべき地震リスクのポイントをまとめます。